「気象庁が発表する長期予報における確率表現」の続き

8月26日付の記事で気象庁が発表する長期予報で使われている確率表現について考えてみました。その時に一例として使ったのが「平成28年8月24日発表の関東甲信地方３か月予報」です。そこでは9月の気温は、平年より低い確率が10%、平年並である確率が30%、平年よりも高い確率が60%とされていました。それから時が過ぎて10月になり、9月の実際の気温がどうであったのか統計値が発表されています。それを確認してみましょう。

気象庁のWebにある情報を参照すると、東京の2016年9月の平均気温は24.4℃だったことがわかります。また平年並とされるのは「東京　9月　平年値（日ごとの値）　主な要素」 によると21.9～23.8℃です。先日の記事では23.2～24.4℃と書きましたが統計値の求め方に誤りがあったようです。

9月の平均気温24.4℃は、平年並21.9～23.8℃よりも高くなりました。この結果は長期予報があたったという意味なのでしょうか。

長期予報では「平年より低い確率が10%、平年並である確率が30%、平年よりも高い確率が60%」とされたのであって、「9月は平年よりも高くなるでしょう」と予報されたわけではありません。もしこのように予報されたのであれば、実際に9月の平均気温は平年並よりも高かったのですから、予報があたったと言えると思います。

「9月は平年よりも高い確率が60%でしょう」という長期予報に対して、実際に9月の平均気温が平年並よりも高かったときに、これは予報があたったと言ってよいものなのか判断がつきません。確率表現で表された予報をどのように評価したらよいのか、勉強しようと思います。